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自分が努力せずにできることをもっと大切にする。

小さい頃から学校で、勉強ができない科目があるということは、

悪いことだと言われて育つ。





そのため、点数が悪かったり、自分の苦手なことだったりを

克服するということに時間をかけて来てしまった。





仕事をやり始めてからも、自分の得意のことを伸ばすというよりも、

できないことをなくすための仕事をやってきたように思う。





今やっていることに迷いを感じていたころに

出会った本がある。





$【浅田哲臣】ベンチャー一筋のユーティリティープレイヤー-これだという仕事



タイトル:「これだ!」と思える仕事に出会うには [単行本]

著者:シェリル ギルマン

出版社: 花風社





この本には、自分が好きな仕事に出会うためのたくさんの質問が書かれている。



その中でも一番初めの質問に一番心を動かされた。



「自分にとって、たやすく、無理なくできることは何だろう? 

わけなくできてしまうことは何だろう?

今の生活の中では、どこで、どんなときにやっているだろう?

これがみんな、持って生まれた才能だ。」





一人で考えている時は何とも思わないけど、

集団でブレストしたりすると、

案外自分があたり前にできていることでも、

周りからするとすごいと思ってもらえることが多かったりする。





週刊誌やテレビなどのメディアの報道を見ていても、

日本ではまだまだ足を引っ張られやすい文化なのは残念であり、

自分の欠点をなくす努力はある程度必要だと思います。



しかし、短期的に足を引っ張られたとしても、

長期的に見て何か大きな事を成し遂げようとすると、

やはり、自分の生まれ持った才能を生かさないといけないなと感じています。





大企業税という知られていない隠れ税金

企業が納めないといけない税金として定められているのは、

法人税、法人住民税、法人事業税という3種類です。





この税金は主に会社が生み出す利益に対して、課税されます。





実は、会社は利益を出していなくても、

大きな企業であればあるほど、払わなければならない税金があります。





それは、社会保険(厚生年金保険+健康保険)です。

保険という名目ですが、実際は超高齢化社会を迎える日本にとっては、

これは税金に等しいものです。





個人が払うべき社会保険の約半分を会社が負担することになっているので、

利益を出していなくても、人を多く抱えて給与を払っている企業ほど、

大きな負担が発生しているということになります。





大企業からもっと税金をとるべきだという主張が多くの場所でされることが多いですが、

このような大企業の負担も考慮して意見されるべきかなと思います。





さらに健康保険には驚くべき税金が大企業には課されているのです。





例えば、トヨタの場合、

http://www.toyotakenpo.jp/category07/cate07_11.html

このページあるように、

1年間に、200億円のお金が国民健康保険の赤字を補うために、

国に徴収される形になっています。



2009年度のトヨタの営業利益が1475億円なので、

利益の約13%もの金額を国に見えない税金のような形で

支払っている形になっています。





これらと同じように、大企業が設立している健康保険組合には、

全支出の約4割ものお金が国民健康保険の赤字を補うために、

徴収されているのです。





また、大企業内の人口ピラミッドが逆転しており、

若手でなくなった世代の人件費が重くのしかかってきているのも事実です。





このような状況を見てみると、大企業も決して安定であるという状態ではなく、

相当な努力をしていかないと、今後は生き残っていけないのかもしれません。



ベストな答えが見つからない時は、ベターな答えを求める。

何か新しい事業を探している時や、新しい商品を開発しようとしている時に、

ゼロから、ベストなものを考え出そうとすることが多い。





しかし、世の中でヒットする確率が高いのは、全くの知名度がないものよりも、

今まで知っているけど、それが少し良くなったり、

既存のものの組み合わせであることの方が多い。





例えば、今大人気商品であるiPhoneは全くの新しいものではなく、

電話とiPodを組み合わせたものに過ぎない。





もし、今考えている問いに答えが見つからないのであれば、

自分で考え込むことも大切ですが、今存在する商品やサービスを

徹底的に調べたり、今人気があるものを少しだけでも

改善できないかというアプローチで考えると、

面白い商品や事業が思い浮かぶことが多い。





インプットが少ないと、どうしてもそこから出る

アウトプットは限られたものになる。

そのため思考するだけでなく、

今既に存在するものを調査するということを、

交互に行うことによって、

ベターなソリューションを生み出せると思います。



ビジネスで活躍するには脳の筋トレを毎日する

スポーツで体の筋力を鍛えようとすると、

筋肉を破壊して、超回復を起こさないといけない。





自分の筋肉を破壊しないレベルで負荷をかけていても、

筋肉が鍛えられないのと同じで、

自分の頭脳も、今考えられるレベルのことしか、

行っていないと、鍛えられることはない。





普段何気なく仕事をしてしまうと、

ついつい今できる範囲の仕事を効率良く行うことに

注力してしまいがちになる。





自分の仕事力をアップさせようと思った場合、

頭脳を使って、今まで考えられなかったことを

ひねり出すという時間を作ることが必要です。





筋トレは1日筋肉破壊を起こすと、その後2日くらいは、

回復を待たないといけないけれど、

頭脳は毎日負荷をかけても大丈夫なので、

毎日何かを考え出すことも可能です。





営業や経営の神と言われているブライアン・トレーシーが推奨している

クリエイティブ20という方法があります。



これは、何か質問を自分に出し、それの答えを20個以上考えるというものです。



例えば、「ブログのネタになるもの?」という質問を自分に出し、

答えをひたすら20個考える。



慣れていないと、5,6個考えたところで力尽きるので、

それから頭を絞って、15個追加で考えると、

追加で考えたことの中から、自分の能力を高めるアイデアが

出てくるというものです。





何も準備なく、紙とペンさえあればできます。

通勤電車の中で、携帯に答えを打ち込むだけでもできます。





毎日やると相当大変ですが、週に1回でも自分の仕事力を

大きくアップさせてくれるので、大変お勧めの方法です。



空気を読むより、本音を言うことの大切さ

最近読んだ本の中で、最もインパクトのあった本は、





【浅田哲臣】ベンチャー一筋のユーティリティープレイヤー-20代で群れから抜け出す



20代で群れから抜け出すために顰蹙を買っても口にしておきたい100の言葉

千田 琢哉【著】

かんき出版 (2012/01/06 出版)



です。





実際の会社で、ここに書かれている言葉が言える人は、

どこの会社でも通用するような人であることは間違いない。



この本では、本音で話す大切さということよりも、

具体的に相手の質問に対して、顰蹙を買う言葉の例が書かれているが、

本音で話すことが、自分にとっても、相手にとっても、

長期的に良い時間が過ごせることの重要性を説いていると思います。



日本ではどうしても、本音で物事を話すよりも、

あいまいな言い回しや、対面を気にした発言をすることが多い。



しかし、現在のグローバル競争では、その古き良き習慣が大きな障害となって、

競争力を落としている可能性が高い。



それを打破する具体例として、楽天やユニクロの社内英語公用化がある。



これらの会社が英語を社内の公用語とすることで、

曖昧な表現や建前の発言を少なくすることで、

社内の運営をこれまでよりも、スピード感をもってできるようになっていると

いう事例もある。



また、小泉首相や、ホリエモンなど、メディアで取り上げられる人も、

建前よりも本音で話す部分が大きく今後リーダーになっていく人は、

本音を前面に出すことが必要になってきているのではないでしょうか。



消費税の影で見えていない保険税という負担

普通の平均的な会社員の方が一番多く払っている税金は何だか知っていますか。



税金と言えば、所得税や住民税というものが頭に浮かぶのではないでしょうか。





実は、一番多く払っているのは、社会保険という税金です。

これは、保険税と言っても良いかもしれません。



本来保険料はリスクに対して算出されるべきものなのに、

報酬に対して算出されるという税金の要素の方が強いものになっており、

形を変えた大きな税金です。





所得税は住民税は、給与所得控除や社会保険控除など、

給与から様々な支出を引いた後に税率をかけて算出されるのですが、

社会保険は、自分の給与、しかも、交通費まで含んだものに、

課税される仕組みになっています。





消費税を上げる上げないの議論の見えないところで、

社会保険の料率は少しずつ上げられているのはご存知でしょうか。





今後自分の望む生活を手にいれるためには、税金に詳しくなるのが、

必須要素になってきていると思います。



これは、国の利益を奪うことではなく、国民の一人一人が税金に

もっとシビアになれば、国の再建は加速するのではないでしょうか。





なぜ外資系の大企業は合同会社(LLC)が多いのか

外資系の大企業は合同会社(LLC)が多い。



例えば、大手の会社では、



シスコシステムズ合同会社

ユニバーサル ミュージック合同会社



などなど。





日本ではまだまだ合同会社(LLC)という言葉を知らない人も多い。



会社と言えば、株式会社と思っている人がほとんどである。



合同会社とは、株式会社の同様の有限責任でありながら、

株式会社より安価で設立することができ、決算開示も必要ないというのが特徴である。

また、株式会社のように、株主総会や取締役会などの機関をおくことも、義務付けられておらず、

自由な運営が可能であるため、

外資系の企業がこの会社形態をとることが多い。





起業することを考えると、株式会社でないといけないと思っている人が多いですが、

合同会社とすることで、少ない資本金で経営の主導権を握れたり、配当を決めることができたりする

メリットがあるので、知名度の無さとこれらのメリットを考慮して、

会社形態を決めるのが正しい判断だと思います。



毎年30%以上の売上成長していないと「ベンチャー」とは呼べない

wikipediaで調べてみると、「ベンチャー企業」とは、



ベンチャービジネスの略であり、新技術や高度な知識を軸に、大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する中小企業を指す。



と書かれてある。





しかし、実際の現場では、IT関連の小さい会社はベンチャー企業と言われることが多い。





私が考えるベンチャー企業とは、毎年30%以上の売上成長をし続けている会社を、「ベンチャー企業」と呼びたい。



初めの2,3年はベンチャーでも、売上が上がり、それに満足してしまうことで、

売上が低迷して、ベンチャーと呼ぶのにふさわしくない企業が多い。



例え、従業員がいきなり100人以上いたり、資本金も何億円とあったとしても、

毎年30%以上の売上成長している企業はベンチャー企業と呼んでも良いと思う。



就職、転職や取引を考えるときに、本物のベンチャーかどうかを見極める指針にしてもらいたい。



ベンチャーと思って入社したけど、既に成長が止まっていて、

社内は既に硬直状態である会社も消して少なくはない。